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今日は自分の年金の話をしてみたい。自分自身の頭をまとめるためだ。

企業年金連合会・企業年金

私は20代の頃、会社に勤めていたことがある。そのために、60歳になったときに、企業年金連合会というところから通知が来て、今後は毎年12月01日に、42,874円が支払われるという。それ以降は、よく分からないが、ありがたいと思い受け取っていた。

近頃その理由を調べていたら、自分が勤めていた会社は大企業だったので、厚生年金以外に企業年金制度があったのだ。その年金は通常は勤務していた会社の厚生年金から支給されるが、勤務が10年以内の時は、企業年金連合会というところから支給される。それで、自分が60歳になってから企業年金連合会から支給が始まったのだ。

(近頃は、企業年金制度を廃止する企業が増えてきていると聞く。つまり、企業はできるだけコスト削減をしたいのだ。少なくとも生涯支給する企業年金制度は廃止して、10年ぐらいの限定した期間だけ支給するところが多い。)

国民年金

日本年金機構から、国民年金が65歳から支給される。自分は学生時代は払っていなかったので、その分は減額されて、支給されている。だいたい、年間で70万円ぐらいだ。これは他に収入があろうがなかろうが、影響なく支給される。

老齢厚生年金

日本年金機構からは、国民年金に加えて厚生年金(老齢厚生年金)の分が年間で5万円ほど支給される。つまり、会社員だった時に、企業年金と厚生年金の両方ともに保険料を支払っていたのだ。企業年金は先ほど述べたように60歳になったら企業年金連合会から支払いが始まった。厚生年金(老齢厚生年金)も60歳になったら日本年金機構から支給が始まった。年間で4万円ほどだ。金額は少ないが、これは仕方がない。とにかく、会社員だったことで、企業年金4万円プラス老齢厚生年金4万円で、つまり年間で8万円ほどを支給されている。

公立共済からの年金

さて、私は会社員の後、公立学校で教員となった。また、短期間ではあるが、フルタイムで働いていたのだ。この期間の労働に対しても、60歳から年金の支給が始まった。しかし、その時は他の仕事に在職ということで、老齢厚生年金と退職共済年金ともかなり年金が引かれている。65歳になったら満額が支給されるようになった。

現在は、満額支給だが、金額は少ない。老齢厚生年金は年間で20万以上、退職共済年金は年間で2万円ほどが支給されている。

私学共済からの年金

さて、公立学校で教員として働いた後で、私立学校も教員として働いた。65歳の定年退職後も嘱託のような形で、働いている。

私学共済関係で自分が受け取る資格があるのは、老齢厚生年金と退職共済年金である。

私学共済の年金のうちで老齢厚生年金は65歳から満額が支給されている。しかし、退職共済年金だが、これは在職中との理由で支給はない。納得がいかないので、電話で共済の本部に聞いたが、「いくら嘱託先の給料が安くても在職中ならば、退職共済年金の支給はない」との返事だ。(変な話だと思う。しかし、他のところで調べてもやはり在職中は、退職共済年金の支給はないようだ)

今のように、嘱託として薄給で働くのであっても、在職ということだけで退職共済年金の支給停止だ。それならば、パートという形にして、働いた方が減額されないのでいいのかもしれない。自分はもう少し、慎重にすべきだったと反省をしている。

トータルでいくら年金をもらえるのか。

自分はこのように転職を繰り返したので、少額の年金を複数の組織からもらっている。合計で月あたり20万円ぐらいだ。サラリーマンとして平均的な年金ではないか。さらに自分は嘱託としてまだ仕事をしているので金額が加算されるので、ラッキーな方かもしれない。

今からの反省で言えば、若い頃に個人年金に入っておくべきだった。老後に備えて貯金などと言うが、貯金は下ろして使ってしまう。貯金などできやしない。その意味では、強制力が働く年金の方が良い。もしも、個人年金として、月あたり5万円ほどがプラス支給されれば、自分は嘱託の仕事などせずに、のんびりと暮らせたのにと思ったりする。

Alexas_Fotos / Pixabay